情報公共論2015.04.14

[次回の授業内容]情報公共論2015.04.21
[今週の授業内容–ガイダンス内容]
1.情報公共論関連のトピックに関する理解度についてのアンケート
コモンズの悲劇、アンチコモンズの悲劇、public goodsに関する公共経済学的定義、public domain、creative commons、Open Source Software、Freeware、OpenOffice.org、青空文庫)
  
2.公共財
     

  1. 「所有」視点からの考察 — 国有、公有、私有、public domain
    公海 vs 領海

    無主物
     

  2. 「利用」視点からの考察 — 独占的利用/排他的利用 vs 自由な利用/非排他的利用
     

  3. 「公共経済学」視点からの考察 — 財の非競合性と非-排除性
  4. 「特許」視点からの考察
 
3.情報財
3-A.ハードウェア
  
  
3-B.ソフトウェア
3-B-1 プログラム系ソフトウェア
OSソフトウェア(Linux OS,Android OSほか)
アプリケーション・ソフトウェア(Open Officeなど)
開発言語ソフトウェア
  
3-B-2 コンテンツ系ソフトウェア
  1. Wikipaedia
  2. Open Library
  3. Open contents
  4. Internet Archive
  5. HathiTrust Digital Library,
  6. National Library of Australiaほか)
  7. 青空文庫(http://www.aozora.gr.jp/)
  8. プロジェクト杉田玄白(http://www.genpaku.org/)
  9. グーテンベルクプロジェクト(http://promo.net/pg/)
    グーテンベルク百科事典としての『ブリタニカ百科事典』第11版など
  10. creative commons(http://creativecommons.org/)
  11. VOANews(http://www.voanews.com/)
    VOANews(http://www.voanews.com/) の著作物は、public domainとされている。
    http://www.voanews.com/disclaim/の中のCopyright
    Statementの箇所に、"All text, audio and video material produced exclusively
    by the Voice of America is public domain." と書かれている。
  12. オンラインのフリー百科事典『ウィキペディア (Wikipedia) 』 (http://ja.wikipedia.org/wiki/)
  13. The FreeDictionary.Com(http://encyclopedia.thefreedictionary.com/)
    これらは、GNU Free Documentation Licenseに基づく百科事典(公共財としてのネット百科事典)であり、英語版をはじめとした、様々な言語版の百科事典が現在作成中である。
    『ウィキペディア (Wikipedia) 』プロジェクトを統括しているのは、ウィキメディア財団(Wikimedia Foundation Inc.)である。 ウィキメディア財団は、『ウィキペディア (Wikipedia)』以外にも多くのオンラインプロジェクト活動を行っている。
      
  14. 日本原子力産業会議発行資料の電子図書館
 
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